医療保険の通院保障は必要?

2018年3月24日

「医療保険に通院の保障が必要か?」とのご相談を頂くことがあります。

最近は医療の進歩により、入院日数は減少し、通院での治療が増えてきたと言われていますが、医療保険に通院の保障は必要なのでしょうか?

今回は、医療保険の通院保障についてご紹介します。医療保険の通院保障がどのようなものかを知り、通院保障の必要性を判断して頂ければと思います。


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1.通院のみでは保障されない?

医療保険の通院保障には一般的に入院後の通院という条件があります。入院がなく、いきなり通院だと保障の対象にならないことをご存知ない方がいらっしゃいます。

損害保険の傷害保険は通院のみの場合でも補償はありますが、医療保険の場合は、カゼで診療所に通院したというような入院を伴わない通院は保障の対象になりません。

実際にアフラックの「ちゃんと応える医療保険EVER」のパンフレットの通院保障部分の記載をご紹介します。

『保障対象期間は、入院を始めた日の前日からさかのぼって60日以内、および退院日の翌日から120日以内となります。なお、1回の入院とみなされる複数回の入院をした場合、最初の入院前60日から最終の入院の退院後120日までの期間を対象期間とします。』

複数回の入院が「1回の入院」とみなされるのは、支払事由に該当する入院の退院日の翌日から180日以内に再入院した場合です。

複数回入院した場合、原因が同一ではない、または医学上重要な関係がない入院であれば退院日の翌日から180日以内の再入院であっても1回の入院とみなさない商品と、退院日の翌日から180日以内の再入院であれば入院の原因を問わず、「災害入院給付金」、「疾病入院給付金」毎に入院期間が通算される商品があります。

詳細については、下記記事をご参照ください。
医療保険の入院給付金について理解しておくべきポイント
 

 

2.通院が保障される日数

入院保障に60日や120日などの限度日数があるように通院保障にも限度日数があります。

アフラックの「ちゃんと応える医療保険EVER」では、病気・ケガそれぞれ1回の通院給付金の支払対象期間中、最高30日まで、通算1,095日までとなっています。

支払対象期間とは、前述の通り、入院を始めた日の前日からさかのぼって60日以内、および退院日の翌日から120日以内です。なお、1回の入院とみなされる複数回の入院をした場合、最初の入院前60日から最終の入院の退院後120日までの期間が支払対象期間となります。

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3.通院保障は入院保障の6割

通院保障がある医療保険でもその通院給付金日額は入院給付金日額の6割程度という商品が一般的です。例えば、入院給付金日額が5,000円だと、通院給付金日額はその60%の3,000円となります。

但し、2017年2月に発売した「ちゃんと応える医療保険EVER」は、入院給付金と同額または10,000円のいずれか小さい金額を通院給付金日額に設定できます。つまり下記のような設定が可能です。

【例①】
入院給付金日額:10,000円
通院給付金日額:10,000円

【例②】
入院給付金日額:20,000円
通院給付金日額:10,000円
 

4.通院保障の保険料例

さて、1回あたり30日、給付日額は入院給付金の同額で、通院保障の保険料はどの程度でしょうか?

【ちゃんと応える医療保険EVER】
被保険者:男性(30歳)
入院給付金:5,000円(60日型)
通院給付金:5,000円
月額保険料(定額タイプ):1,875円

上記プランから通院の保障を外すと、月額保険料は、1,425円となります。通院保障ありなしの差は、月額450円、年間5,400円になります。

 

 

 

5.がん保険の通院保障

医療保険の通院保障は入院後の通院という条件がありますが、がん保険の場合は、その条件がないタイプの商品もあります。

例えば、アフラックの『新 生きるためのがん保険Days』の場合、三大治療(手術・放射線・抗がん剤)のための通院であれば、入院なしの通院でも保障され、更に給付日数も無制限です。

 

 

 

6.通院保障は必要?

さて、ここまで通院保障について確認してきましたが、実際に通院の保障は必要でしょうか?

30歳から80歳まで50年間、上記試算例の医療保険に加入すると、通院保障部分の保険料は、総額270,000円です。これを通院給付金日額5,000円で割ると、54日間となります。

入院前後の通院を約60日間もする確率はどの程度あるのでしょうか?

仮に給付対象となる通院が100日間だったとしても支払われる保険金の総額は50万円です。入院給付金日額1万円のプランで加入し、通院給付金日額が10,000円だとしても100万円です。

そもそも保険は保有できないリスクを転嫁することを目的としているので、この程度の金額であれば、貯蓄で対応するという考え方もあります。

通院が長期化する可能性があるがんの場合の保障が必要という方であれば、医療保険ではなく、がん保険に加入するのも1つの方法です。

 

 

 

まとめ

入院治療の日数は減り、通院治療にシフトしていることは、保険会社のパンフレット等のデータからも明らかです。しかし、医療保険に通院の保障が必要かは別の問題です。

通院保障の必要性ついて検討する際には、保険会社の謳い文句に影響されることなく、冷静な判断が必要です。

最終更新日:2017年3月18日
No.210

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