病気やケガが原因で働けなくなってしまった場合、収入が減る可能性があり、生活に困ると思っている方が多いと思います。しかし、健康保険（公的医療保険）には傷病手当金という制度があり、病気やケガが原因で働けない場合、収入が補填されます。
サラリーマンの方が民間の医療保険を検討する際に傷病手当金制度は、健康保険の高額療養費制度と並んで、理解しておくべき制度です。
今回は傷病手当金について解説します。傷病手当金はどのような制度で、どのような時にどのくらいの額の支給を受けられるかについて知り、医療保険の必要性について判断して頂ければと思います。
「生命保険の保険料が支払えない」、「生命保険料の支払いが苦しい」から解約したいというご相談を受けることがあります。しかし、保険料の支払いが困難になったからといって安易に解約すると、後で後悔することになるかもしれません。
多くの方が、生命保険の保険料が支払えない場合や支払いが苦しい場合の対処法は、「解約」だけと勘違いされています。
今回は、生命保険料の支払いが難しい場合でも生命保険契約を解約せずに保障を継続させる方法をご紹介します。
生命保険料支払いの負担を下げながら保障を継続させる方法を知って頂ければと思います。
医療保険のパンフレットでも紹介されることが多い高額療養費制度をご存知でしょうか？医療費が高額になり、自己負担の限度額を超えた場合に、超えた分の医療費を払い戻してもらえる健康保険の制度です。
日本は公的な保障が充実しているので民間の医療保険等を選ぶ際にもある程度、公的な保障制度を理解しておく必要があります。
今回は、高額療養費制度について解説します。高額療養費とはどのような制度なのかを理解したうえで、民間の医療保険の加入の必要性を検討して頂ければと思います。
生命保険契約を利用してお金を借りられることをご存知でしょうか？『契約者貸付制度』といって、保険会社から契約している生命保険の解約返戻金の範囲内で貸し付けを受けることが出来ます。
お金が必要だから生命保険を解約して、解約返戻金を利用しようと考える方もいると思います。契約を解約すると、保障は消滅しますが、契約者貸付を利用すれば、お金を借りつつ、保障も残すことができます。
今回は契約者貸付制度のメリットや注意点についてご紹介します。特に皆さんが気になる下記点について解説します。
警察庁の統計によれば、2016（平成28）年度中に「行方不明者届」が受理された不明者は8万4,850人に上ります。また、2014（平成26）年度は8万1,193人、2015（平成27）年度は8万2,053人と、2006（平成18）年以降、年間8万人台で高止まりしているそうです。
仮に一家の大黒柱が行方不明になったとしたら、残された家族は非常に困るでしょう。そのような場合、加入している生命保険の保険金は支払われるのでしょうか？
今回は、行方不明になった場合の生命保険について解説します。